今や30兆円とも33兆円産業と言われているパチンコ産業は、ここ数年の間でテレビ番組のスポンサーや自社番組の放送、寄付・地域ボランティア活動など、「地域への還元」をうたい文句にメデイアへの露出が著しく増えてきています。
では、実際のところはどうなのかと言うと、メディアを通じ世間に良い印象を与え、「パチンコ業界に対する認識を改めさせようと躍起になっている」、つまり、パチンコ業界も「優秀な人材」が欲しいわけです。
就職を控えた子供さんをお持ちの親御さんなら分かると思いますが、「パチンコ店に就職する」と、子供から言い出されたら貴方の反応はどうでしょうか？
多くの親は決していい顔はしないはずです。
今までのパチンコ業界には、優秀な人材が「いない」とは言いませんが、「豊富」であるとはお世辞にも言えず、どちらかというと低レベルの部類に入る人が多いようです。そこで、メディアを通じパチンコ業界の認識を一新させようとしているのです。
もう一つは、税金を払うくらいなら「広告宣伝費で使ってしまえ」というのが根底にあるようです。
しかし、こう考えているのは遊技機関連メーカーや一部の大手パチンコチェーン店のみで、個人商店が肥大化し、現状の業界を司どってきた人などは、「パチンコ屋が、何を今さら・・・」と、いう意見が多数あることも事実で、メディアへの進出については業界内でも賛否両論が続いています。